私は理学療法士＆鍼灸師のダブルライセンスで開業して6年経ちました
病院とも提携しながら社員時代よりも収入がアップ、ストレスも減った生活をしています
開業や転職に不安な方へ
「開業なんて無理」
「何をどうしたらいいかわからない」
などのお悩みを実際経験から解消しする為の記事となっています
この記事の対象者は理学療法士、作業療法士、鍼灸師、柔整師、整体師、セラピストに向けた内容となっています
今回は開業するにあたって
現実問題、年収ってどれくらいなの
というところから
目標年収はいくらくらいが理想なのか
以上についての考え方を計算してお伝えします
「はぁ！？何言ってんの？年収なんて高い方がいいに決まっている」
と思われるかもしれませんが、それは場合によります
私がお勧めしている一人職場の場合
サービス提供者が代表になるので
結局のところ時間の切り売りです
それが嫌なら雇用すべきですが、それはそれでリスクがあります
また事業内容によっても雇用をしないといけないものもあります
人数や配置制限のある訪問介護サービスなどは、その例です
常勤人数、資格所得者が必要です
今回は年収以外にも考えておいて良い点について私見をお伝えします
この記事でのメリットは
- 開業理学療法士の年収がわかる
- 税金と休日が大事なことがわかる
- 開業理学療法士と従業員理学療法士の年収の違いがわかる
- 上記を踏まえて一つの適正年収がわかる
結論
開業理学療法士の年収は事業規模等によって異なりますが
一人職場なら年収200～700万前後（私と周りの情報から統合）
雇用or休日・休憩を減らして
予約一杯のセラピストであれば年収1000～1500万ぐらい
適正年収は税金を計算してと休みのバランスを考えて設定しよう
年収600万、世帯年収1000万、休日６日以上が良い
適正年収と休日が欲しいなら転職をお勧めします
現実的に開業理学療法士の年収上限はいくらか
ここでは開業理学療法士の事業内容を
サロンや整体など慰安や運動療法など自費サービスで仮定してお話します
まず、開業した場合
最大でどれくらいの収入が見込めるでしょうか
一人当たりの治療費を1時間8000円としましょう（リハビリの点数に近づけました）
休みは週1回、月25日働きます
事業内容は訪問で経費を圧縮して考えます
運よく近場の方が集まり
時間調整を奇跡的に行えて
さらに人数を揃えることができ
1日６人周れたとします
￥8000×6人×25日×12か月＝￥14.400.000
年収は約1400万です
車両費など一部経費を使用しますので、少しは下がると思います
どんなに上手くいっても個人の自費サービスではこれぐらいが限界です
テナントであっても
￥8000×8人×25日×12か月＝￥19.200.000
テナントの固定費を２0万として差し引くと￥16.800.800
年収1700万です
かなり甘めのざっくり計算ですが、最大値はこれぐらいでしょう
ここに雇用が乗ってくるとさらに伸びるかとは思います
では最低はいくらになるでしょうか
売上０で訪問自費サービスの場合は
年収０円です
恐ろしいのは次です
テナントの場合は
年収－240万円です
このテナント料は安く設定しています
実際の開業理学療法士の年収はいくらか
では実際の私の体験から年収をお伝えします
まず初年度の初月の売上は￥3000でした
・・・
一日ではありませんよ(笑)
一か月です
1件しかなかったからです
しばらくして、縁のある方から紹介をいくつかもらいましたが
年収で100万以下です
マジです
「そんなの生活できないじゃないか」
と思われるかもしれませんが
私はパート勤務で収入を得ていたので、何とかなっていました
そこから、毎年収入を増やしていったのですが
限界に気づきます
「これ以上は人を雇わないと無理」
その限界はおよそ年収500～600万前後です
内訳はこうです
施術費用一人￥6000～9000
一日１～７人
一か月１６日稼働
パートで週１～２回勤務で収入は月10万少々
これから経費を差し引いた額が年収です
ハッキリした額はお伝えしにくいのですが
サラリーマン全年代の平均年収を少し上回る程度の年収です
ここまでくると時間の切り売りに限界がきます
残った年収アップ方法は
「値上げ」
「雇用」
この選択になるのですが
私はそれを選択しませんでした
あくまでこれは私の例ですので
もちろんもっと稼いでいる人はいるはずです
ですが、その分
リスクを負ったり
休みなく働いていたり
努力をされています
開業理学療法士が年収が低い理由【適正年収】
私が「値上げ」を検討していなかった理由は
適正年収について考えたからです
適正年収とはいくらか考えたことはありますか？
「年収はいくらでも高い方がいいに決まっているだろう」
とお考えの方
正しいのですが、年収以外のことも考えてみましょう
精神的、肉体的にストレスがなくて
数千万～数億稼ぐことが可能であるならいいのですが
そんな方はほとんどいません
年収ばかりに囚われると 判断基準が偏り、高額なセミナー、治療器具、ブラック企業への転職などのカモになりかねません
実際、そういう若者をみました
日本ではお金を稼いでも税金に多く消えていく事実があります
会社員では全く気にせず、給料が少ないと思っていましたが
起業すると税の負担がどれだけ重いかわかるようになりました
会社員の時から税金や働き方について考えていればよかったなとは思いますが
考える必要がなければ興味は持ちません
この記事でイメージだけでもつけてもらえたらと思います
また、お金よりもお金を生む時間に価値があると私は考えます
こう考えると世間のニートはお金を稼ぐよりも自由な時間を得ることを何より優先していると感じます
話がそれましたが、ワークライフバランス、適正年収とはどれくらいか
最後の表で自営業、会社員によってどんな風に違うのか具体例として計算していますので参考になれば嬉しいです
開業して多く稼いでも、多くの税負担を負う為、働き方を考える必要があります
開業理学療法士の年収が低い理由【税金について】
税金の種類ですがざっくり一般的に 住民税、所得税、健康保険、年金とあります
社会保険の健康保険や年金は正確には税金ではありませんが、 ほぼ強制徴収なので、ここでは税金としてまとめてお伝えします
また、自営業者と会社員でも見え方が異なるので合わせてお伝えします
住民税
住民税にはお住まいの所得割、均等割を合算したものです
ここではざっくり計算で行うのでおよそ10％所得にかかると覚えておきましょう
一年間の収入に対して控除が引かれます
これが課税前所得といいます
控除は生命保険、基礎控除、扶養控除などです
会社員の方は申請すれば経理の方が行ってくれます
自営業は確定申告時に行っています
課税前所得に対して１０％かかると覚えておいたらOKです
徴収は会社員で特別徴収といい毎月天引きで吸い取られています
自営業者は普通徴収で６月頃に納付書が届きます
一年分の額が記載されているので、
「え！？こんなに納付するの！」
とビビるのは 起業一年目あるあるです
所得税の計算
続いて所得税です
一年の収入に対して一定の税率がかかり、支払うことになります
住民税と何が違うの？と思うかと思いますが
納める先が地方自治体か、国かの違いです 国税とも言います
支払う額は収入額が多いほど支払う累進課税です
課税前所得が195万以下で5％
課税前所得1000万の方ですと課税前所得に33%をかけて153万を引いた額、およそ177万を支払うことになります
嘘！？と思うかもしれませんが、マジです
思い描いてください
頑張って頑張って稼いだ177万という大金を国に納めることになるのです
実際には控除を可能な限りしていると思うので年収1200万くらいの方の想定ですが
高額ですね
一般的な例は後述します
こちらも会社員は毎月源泉徴収という名前で天引きでされています
ざっくり計算で徴収して
年末調整で正確な納税額に修正します
自営業者は確定申告で計算され、支払います
自営業者の方は段階的に税額が上がるので、低い税率に収入を年末コントロールした方がいいと思うかもしれませんが、195万までは５％で計算、195万を超えて330万までは10％で 計算となっているので、気にせず稼ぎましょう
健康保険の計算
さぁ少し青ざめてきたかもしれませんが、 本当に怖いのはここからです
健康保険は会社員では組合保険がありますが、ここでは協会けんぽでお話します
毎月の健康保険はこちらも収入によって変動します
年度・地域によって異なりますが協会ホームページから早見表を見るとすぐにわかります
最低でも6000円ほど支払います
月20万円の収入で月2万円程度
月100万円の収入で月9万5千円前後になりますが
労使折半なので、半分は会社が負担してくれています
これがありがたい。
会社員では特に問題ないのですが
問題は自営業者です
労働組合に加入しない場合は
国民健康保険 に加入します
この計算は所得割、均等割、平等割とあり 妻・子供など扶養の分も支払います
この国民健康保険は地域差が凄まじく、お住まいの地域、年収差で数十万円違ってきます
単身世帯で年収400万の場合
広島市では年間63万円、月52.000円の負担額です
最安値の静岡県富士市では
およそ29万、月24.100円と倍の差があります（2014年データ参考）
国民健康保険は上限があり、およそ600～700万円を超えた所得になると一定になります
およそ年100万円です
このように国民健康保険は計算方法がよくわからない上に高額になる可能性があり注意が必要です
しかも健康保険は課税前所得ではなく、総所得額（売上ー経費）で決まるので生命保険などによる控除が全く効かないことで強烈なダメージがあります
地域差はありますが、最後に具体例を後述します
年金の計算
最後に年金です
こちらは会社員は厚生年金で健康保険と同様に社会保険として自動的に徴収されています
金額は収入によって増減します
健康保険に比べて高いなと思うかもしれませんが、これでも会社が折半してくれています
大変、ありがたいです
社会保険は給与明細を見ることが早いですが、協会けんぽの早見表などで年収があがるとどれくらいの負担になるか確認することができます
自営業の方は国民年金になります
金額は固定で月額16500円です
（R4年で16590円に上がりました）
こちらは把握しやすいですね
後に具体例で紹介します
【これが現実】休みはない開業理学療法士
それでは会社員理学療法士と開業理学療法士との休みを比較してみましょう
年収だけで企業の良し悪しは判断できません
いわゆるブラック企業では
サービス残業、休日出勤手当てなし
なんて本当によく聞きます
最近では労働基準監督署の目が光っているのか
ずいぶんと大人しい印象です
それでも友人の勤務先では規模が小さくなって続いています
年間の休日日数は土日・祝を休みとした場合、およそ120日前後となります
求人票にも120日で出ている会社は見かけたことがあります
しかし、私が見てきた企業求人は年間休日日数は108~120日くらいでした
労働基準では週一回の休みがあれば、雇用契約として問題ありません（労働基準法３５条）
実際には手当てがつくとして、長時間、週５日以上の出勤になっているところもありますが、法律上はＯＫなのです
大きい会社ほど、この辺りはしっかりと準備されていますが、個人経営レベルになるとあって、ないようなものです
私が働いていた治療院は 日曜・祝日休みですが、その休日を専門資格の会合に無給で無理やり参加させられてました
では、開業理学療法士は休みは何日でしょうか
昨年の私はカレンダーでカウントして65日でした
少ないとお思いでしょうが、時間の切り売りとはこういうことです
| 会社員の年間取得休日 | 120日前後 |
| 労働時間の長い会社員の休日 | 70～80日 |
| 私（自営）の昨年休日 | 65日 |
| 売れている社長の休日 | なし |
あくまで個人的な印象ですが
は？マジ！？ と思うかもしれませんが、マジです
売れている社長、駆け出しの起業家は休みなんてないです
常に電話がかかり
対応をされ
家族と過ごしていても、時には出かけていきます
休まないのではなく、休めないのです
他の人が休日のときだから動く仕事もある訳です
ただ一つ断っておくと、大抵は頭脳労働です
肉体労働は週一回休まないと続かないです
自営業は基本的に働けば働くだけ収入を得られます
休むことも簡単に出来ますが、当然収入も落ちます
怖いのは一時的な収入よりも信用が落ちることです
ここはいつも休んでいる
電話しても出ない
となるとお客さんは離れていくでしょう
ハッキリしていることは自営は会社員時代よりも休みは少ないということです
人を雇っても、社長さんは休みがない人は多いです
しかし不思議と、それが嫌という方は少ない印象です
仕事が楽しいのかはわかりませんが
趣味のような生活の一部になっているのでしょう
実際に裁量が自分にあるというのは気持ち的に楽で、やりがいがあります
自営業と会社員の年収の比較
最後に年収を比べて考えてみましょう
結果だけ見たい方は表まで飛ばして下さい
条件を設定します
４０歳、子供2人、妻は会社員
開業理学療法士で年収400万と年収1000万と
会社員理学療法士で年収400万と年収1000万
この設定で比較を行います
税金ですが、住民税は10％で計算します
国民健康保険は東京都世田谷区で計算しました
また個人事業主として青色申告をして65万の控除があるとします
控除は基礎控除と社会保険控除のみで計算します
細かく設定し過ぎると、わかりにくくなるので、イメージがつきやすいようにしましょう
金額で1000円以下は切り捨てています
最終的な手残りはどう違うかを検討目的に行います
会社員での計算
年間400万の給与所得
社会保険（折半の実負担額）
厚生年金年月31000円
健康保険付き19000円で年総額60万
住民税34万0000円
所得税25万2000円
復興税5000円
手残り280万3千円です
月23万での生活になります
年間1000万の給与所得
社会保険（折半の実負担額）
厚生年金48000円
健康保険59000円
年総額128万4000円
住民税87万1000円
所得税136万8000円
復興税28000円
手残り644万9千円です
月53万での生活です
自営業の場合 売上と利益を混合すると比較ができないので
売上ー(仕入れなどの経費)＝利益が４００万で計算します
この利益は原価率など
どれくらいの売上に対して経費がかかっているかでかなり異なりますが
あくまで適正年収としての話なので 利益、手残りで計算していきます
自営業の計算
年間400万の利益＝所得の場合
国民年金16500円
国民健康保険41400円
合計年間49万7000円
住民税30万4000円
所得税19万9000円
個人事業税55000円
手残り297万5000円
月24万円での生活です
年間1000万の利益＝所得の場合
国民年金16500円
国民健康保険6万円で合計年間92万6000円
住民税90万5000円
所得税142万3000円
個人事業税35万5000円です
手残り639万1000円
月53万での生活です
年間計算の表
| 400万会社員 | 400万自営 | 1000万会社員 | 1000万自営 | |
| 住民税 | 340000 | 340000 | 871000 | 905000 |
| 所得税 | 252000 | 199000 | 1368000 | 1423000 |
| 健康保険 | 228000 | 496800 | 708000 | 720000 |
| 年金 | 372000 | 198000 | 576000 | 372000 |
| その他 | 5000 | 55000 | 28000 | 355000 |
| 手残り | 280万3000円 | 297万5000円 | 644万9000円 | 639万1000円 |
比較してわかること
地域差によって金額に多少のバラつきはあるかと思いますが、月あたりの所得に関しては大差ないと思います
いかがでしょう
あれ？自営も会社員もそんなに変わらなくないと思いますか？
比較の手残りで考えると大差はみられませんが
実際に自営業は経費がかかりますので売上はこれ以上必要です
また経費の中に一部生活費が入ることがあります
会社員は上記の手残りからそれを支払うことになります
事業に関わる部分に限りますが
飲食の一部、携帯電話代、家賃の一部などの生活費を充てることができます
同じ手残りに見えますが、最終的な手残りは自営業の方がまず多いです
また年収1000万あるのに、手取りが640万程とは悲しくないでしょうか
自営業で1000万超える人はほぼ休みなし
あっても月4日ぐらいの方です
人を雇って悠々やっているよという方もいますが
それでも何かしら先行きや責任感に苦労されています
言いたいことは稼げば稼ぐだけ、より多くの税金を納めることになるということです
年収400万の方は100万近く税金として納めますが
年収1000万の方は350万も納めています
年収が増えた2.5倍以上の額を納めるのです
次に休みを比較してどうでしょう
肌感覚ですが
自営業で年収400万ぐらいですと週休1日～月8日くらいでしょう
一日2万ぐらいの売上として22日の出勤
12か月で年間528万の売上
経費が100万くらいとすれば
固定費の低いサービス業であればあり得る額です
年収1000万超える人はまず休みがありません
会社員でも自営業でも同じです
実際に休みはありますが、仕事のことで時間を使っています
遊んでいる時間もありますが
子育てなどは基本伴侶にお任せされる方を多く見てきました
年収は転職、休みは交渉しよう
これまでの話から
現在働いている方の転職、独立開業を考えている方が何を考えた方がいいかお伝えします
自営業として起業しても休みが全然ないし
会社員と同じくらいの手取りなら魅力もないし
儲からないじゃないか
と思う方もいると思いますが
上記のような経費から手残りが異なる為
会社員と同じ所得でも手残りが自営業の方が多いです
規模によって異なりますが
年収400万ぐらいなら数十万は会社員と自営業で手残り金額に差があります
年収に不満があるのなら転職活動をして少しでもアップできないか検討すべきです
開業理学療法士は休みがほとんどないのは嫌だなと思っている方
同じ年収で経営が軌道に乗れば
働いている時間は自営業の方が短いです（私の場合ですが）
理由としては時間単価が会社員よりも高くなっていくです
代わりに何の保障もありません
結局どっちがいいの！という方は
確実にお金を稼ぐなら開業するよりも転職の方が確立が高いです
休みに不満があるなら、職場に交渉してください
開業すれば休みがあるようで実際はありませんし、収入の保証がありません
年収だけでなく休日日数、勤務時間、通勤距離を考えてみてください
転職でお金を稼ぎつつ、開業を考えていく方法についてはについてはこちらもどうぞ
年収だけで考えても税金を多く納めていく問題があるので
私はむしろ休日、勤務時間、通勤距離、業務内容も重視します
多少金額が下がってもこれらが充実して
副業OKや育児休暇などが取りやすいのであれば
世帯年収でカバーが十分にできます
現在お勤めの方も給料を上げるばかりでなく
給料以外の有給の消化などを積極的に交渉してはいかがでしょうか
月1日獲得するだけでも大きい収入源や有意義な時間の使い方ができます
現実的な最適年収【世帯年収を上げよう】
収入を増やす別方法に
また世帯年収を上げることが有効です
一人で多く稼ぐと多く税金がかかりますが
分散して稼ぐと税金は低いままで所得をふやすことができます
年収ばかりに囚われると休みが全然ないことや
予想以上に税金が取られて手元に現金がない
なんてことにならないように
ご自身の年収がいくらが最適なのか考えてみてはいかがでしょうか
ちなみに私の答えは
メインで働く方が年収６００万、伴侶が４００万
月6日以上の休みといったところが良いのかなと思っています
理由としては年収600万を超えると節税観点から法人化した方がよいことがあります
しかし、法人よりも個人事業の方が身軽でお金を動かしやすいです
いくら稼ぎたいかを一度考えてみることもお勧めします
ざっくり生活費でどれくらいかかるかを考えると
娯楽にどれくらいお金を使っていいか
好きに仕事をたくさんしたい、これくらい稼げば大丈夫
など精神的に落ち着きます
伴侶の年収を低く設定している理由は
その分時間を空けてもらい子供や家事に時間を使ってもらいたいからです
ちなみに家事は可能な限り、分担という考えです
休みについては週一回の休みだけですと
身体や精神的にしんどいです
また家族との時間も確保して頂きたいです
業務内容によりますが、月6日以上の休みが好ましいのではないでしょうか
まとめ
結論
開業理学療法士の年収は400～600万
適正年収は税金を計算してと休みのバランスを考えて設定しよう
個人的には世帯年収1000万、休日６日以上が良いのではと思います
以上、お読みいただきありがとうございました
