理学療法士の【禁止な副業と禁止じゃない副業】

こんにちは副業という言葉でくくると多分３つくらいの仕事をやっているyasです

本業以外にも仕事を持つと、どこまでも際限なく仕事ができます

色んな仕事があって、色んなことができるなと意外と面白いですよ

最初は覚えることが多くて大変ですが、逆に一度覚えたり、慣れてくると色々な働き方ができます

色んな可能性が広がることが副業としての魅力なのではないでしょうか

今回は副業やってみたいけど、禁止されている職場の方へ

副業がなぜ禁止なのか、禁止にならない方法はないのかについてお伝えします

この記事は理学療法士・鍼灸師として働く私が、実際に副業禁止の職場で働いた経験を元にお伝えします。

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結論

副業禁止は就業規則として規定されている。主な理由としては本業に差し支えるからで、内容・交渉次第では一時的に可能かもしれない。しかし、確実に年収を上げたいのであれば転職エージェントに相談して副業がOKな職場を探してもらう方が最適解

いざ、自分で転職しようとしても募集要件に副業OKかどうかは記載されていません

わざわざ応募して自分で確認するのも手間な話です

今よりも収入が上がって、副業OKな場所は十分にあります

主に訪問系になるとは思いますが、収入アップ第一で考えるなら制度設計が変わらないうちに動いた方がよいでしょう

副業がなぜ禁止なのか

副業がなぜ禁止なのかですが、それは就業規則で決まっているからです

皆さんはご自身の職場の就業規則を知っていますか

私は入職時に紙で貰ったので大事に今も取っています

一部抜粋します

ー懲戒事由ー（以下のようなことがあると罰則があります）

・「〇〇（医療法人名）」の証人を得ずして他に就職または診療業務を開設した場合

・「〇〇（医療法人名）」の機密をもらし、～～または業務に重大な影響をもらしたとき

などです

禁止の理由は簡単に書きますと

このようになります

副業が禁止といっても法律で罰せられることはなく、企業内での懲戒になります

実際には、副業しても1回目は口頭注意程度で済まされるでしょう

しかし、2回目以降はボーナス減給くらいの覚悟がいると思って下さい

副業OKな方法【禁止でないのは株や不動産】

副業は禁止ですが、本業以外に収入があってもＯＫな副業があります

そちらについてご紹介していきます

ずばり株と不動産、執筆活動、現物支給です

株で収入を得る

元同僚は株の取引で収益を出していますが、これは副業に当たらないです

売買差益といって、株の売買で利益を得たので業務には当たらないからです

ただ、これは万人におすすめできません

理由は短期トレードだからです

収入も出ますが、損失も生む為、ギャンブル要素があると思います

譲渡所得が年間20万円を超えた場合は確定申告が必要です

これにより、住民税額が増えて

「経理から副業しているのでは？」と言われるかもしれませんが、株ですとハッキリ言いましょう

やましいことがないのなら問題はありません

確定申告書を出せば完璧に身の潔白を証明できます

赤枠のところで収入があったことを証明すれば、お咎めはなしです

不動産収入を得る

次に不動産です

不動産賃貸業、いわゆるサラリーマン大家になることで収入を得る方法です

こちらの最大のネックは種銭が必要です

古戸建て（中古の一戸建て）を運用するにしても修繕、空室リスクなども考慮すると最低500万はほしいところです

ここで注意が

十分な知識武装せずに飛び込んではいけません

間違ってもワンルームマンションに投資をしてはいけません

始めようにもこの資金面で参入できない人が多く、理学療法士で500万貯金している人は少なく、単身者がほとんどです

勉強とお金が必要でリスクがあることから万人受けする方法ではありません

他にも信頼できる管理会社などチーム作りも必要なことから

機会があれば考えてみる程度が良いでしょう

執筆活動で収入を得る

こちらも難易度がありますが、ジャーナルなどの雑誌や企業案件での研究などが副業にあたります

私は一度だけ研究で謝礼を頂いたことがあります（もちろん健全なやつです）

ジャーナルに投稿された上司の話しも聞きましたが

割に合わない

この一言に尽きます

たくさん書籍、講演依頼がある方は別ですが、そのような方は一握りです

普段の研究の方がメインの仕事であったり、メインの仕事の為にわざわざやっていたりします

報酬ほしさに狙ってやろうという方は少ないでしょう

小説などを書くという方法もありますが

こちらは理学療法士としての業務に関わらないと思いますが、それでも職場の許可が必要です

これは執筆活動がOKな公務員でも同様です

理学療法士で執筆活動をしている人は今まで出会ったことがないので、何とも言えませんが、報酬を得るタイミングで職場に伝えると良いでしょう

収入を諦めて、現物支給を得る

私が考える禁止にならない副業は現物支給です

対象者から金銭以外のもの、サービスを受け取ることで関節的に出費を減らす方法です

個人の飲食店、塾などの講師、パーソナルジムの利用など

理学療法を行う見返りにこれらのサービスを受けるという方法です

なんだよそれ！とお思いになるかと思いますが、一考の余地はあります

給与概念で言うと、課税対象ではありますが、個人で行った場合は調べようもないでしょう

職場にもまずバレませんが当然、相手にそのサービスが提供できる人物に限られます

自分がサービスとして行えても、相手が提供できない場合は難しいです。

また理学療法というと医師の指示なく行うことは禁止されているので、別の表現や行い方が必要になります

それについてはこちらをどうぞ

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副業が禁止なのにやってしまった理学療法士

理学療法士の職場で多いのが病院ですが

病院では基本的に副業禁止です

副業が禁止されているのに、職場に黙ってやった場合はどうなるか・・

上司に呼ばれて怒られます

以上です

悪質な出来事でない限り基本的には減給などはありません

保障はできませんが、私の聞いた数名でそのような懲戒を受けた人は聞いたことがありません

次やったら処罰の対象ですよなどと、脅しをかけられますが、1回は大丈夫でしょう

裁判での判例もあるので時間がある方は一度見てみてください

＜参考：厚生労働省副業･兼業の促進に関するガイドライン＞

心証が下がることが問題

問題なのは上司からの心証が悪くなることです

そうなると、人事考課は下がり、出世しにくくなる可能性があります

ボーナスが下がることよりも、周りより出世レースから遅れることで予想していた年収が下がる可能性があります

ただ副業している人は出世して仕事が増えるよりも、

早く帰宅して副業に時間を当てたいので、これはこれでいいのかもしれません

出世で給与を上げるか、副業で給与を上げるかですが

ここはその人の好みと思います

昔は大抵の理学療法士は副業をしていた

理学療法士養成学校が乱立するまでは

理学療法士は希少価値のある職種でした

その頃は休日のアルバイトが当然のようにあって、高いバイト代を支払っていたそうです

お声がかかるのは、病院の上司が知り合いの施設系に勤めている人から依頼を受けて、後輩に紹介するパターンが多くありました。

今では全く聞きませんね

つまり

副業ダメと言っていた上司も皆、昔はアルバイトしていたので、偉そうなことは言えません

だから、それほど厳しくは怒られないと思います

「上司は昔していませんでした？」と聞いたら、何とも言えない顔をすると思います(笑)

繰り返しになりますが、２回怒られるようなことをすると信用が失われるので

１回見つかったら、二度としないか、転職を考える方がいいと思います

夜の仕事が本業になった理学療法士

理学療法士の副業で明らかに問題になった例があります

女性の先輩の方ですが、ある日を境に毎回セザムで高齢患者さんの足を揉みながら寝ています

注意を受けて、今度は病室でリハビリと称して座りながら寝ていました

これはさすがにひどいと周りから上司へ報告がいき、上司との面談が行われました

結果、副業をしているとわかったのですが

夜のお仕事だったそうです

これはよく聞く話ですが

給与が安い仕事をしている人が高収入を求めて、夜のお仕事に行かれます

そしていつの間にかそちらが本業となってしまうパターンです

一般職や他の専門職でも聞きますし、実際に会ったこともあります

本人がそれで良いのであれば、口をはさむ理由もありませんが

副業、特に夜の仕事は昼の仕事に影響が強く出ることを覚悟して下さい

この理学療法士の先輩は、ほどなくして退職されました

今思えば退職するから好き勝手にしていたのかもしれません

こう考えると「職場も副業禁止にするよな」と同情しました

辞める人間のせいで職場の評判が一気に落ちるわけです

病院側からしたら副業の許可はデメリットしか生みません

副業禁止でもやりようによっては可能

副業禁止の職場が多いですが、それでも副業禁止ではない職場も十分にあります

療養型では副業OKのところがありましし、小規模な施設、クリニックは就業規則自体もあってないようなところもあります

まずこのような就業規則の緩い場所を探しましょう

また禁止な職場でも交渉次第で特別に許可してもられるかもしれません

ここは大事なところです

特に執筆活動など病院にとって名前を売るメリットのあることや業務が効率化されるような（IT関連の仕事）などは内容の交渉次第で通る可能性があります

一時的にしたい場合でも

何かしらの理由をつけて（家族の都合で収入が減っている等）期間限定で内内に許可してほしいなど正直に言えば、一時的にですがＯＫを貰える可能性はあります

ただし、永遠に許可が出ることはまずありません

副業を行い続ける場合は、安心して行えるような職場で働くべきです

古い体質の会社よりも新しいところを目指しましょう

副業禁止でも働ける可能性をまとめると

交渉事には相談相手をよく考える必要があります

そちらについてはこちらの記事をどうぞ

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まとめ

今回、理学療法士の職場で副業禁止についてお伝えしました

副業禁止の理由は就業規則にあり主な内容は以下の通りです

副業が禁止でも認められる副業が

株取引、不動産、執筆活動（継続には許可が必要）です

副業が禁止でも１度くらいなら口頭注意で大丈夫だと思いますが、2度目からは何かしらの懲戒を受ける可能性があります

副業を継続する場合は副業がOKな小規模な療養型施設、クリニックです。もしくは直接交渉してみましょう

転職希望の際は転職エージェントに副業OKな職場を探してほしいと言えばピックアップしてくれます

今よりも高収入で副業OKな場所は十分にあります

主に訪問系になるとは思いますが、年収メインで考えるなら制度設計が変わらないうちに動きましょう

おすすめの転職エージェントは情報量の多いところ【理学療法士向け】 こんにちは 私は理学療法士兼鍼灸師で開業6年を過ぎたyasと申します いつも皆さんの勉強に、お仕事にお疲れ様です ...

結論

副業禁止は就業規則として規定されている。主な理由としては本業に差し支えるからで、内容・交渉次第では一時的に可能かもしれない。しかし、確実に年収を上げたいのであれば転職エージェントに相談して副業がOKな職場を探してもらう方が最適解

最後までお読みいただきありがとうございます

副業で本業が潰れないように頑張っていきましょう